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[vol.818]  電子レンジの普及率は!? 湯煎商品を標準に!

2021.09.28

☆★ 目次 ★☆
01:コラム「電子レンジの普及率は!? 湯煎商品を標準に!」
02:ハラル・ジャパン協会からのお知らせ
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■01 コラム「電子レンジの普及率は!? 湯煎商品を標準に!」
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ハラル・ジャパン協会の佐久間です。
お仕事中、休憩中に少しだけお付き合い下さい。

10月1日に全国でコロナ禍での
緊急事態宣言が全面解除されるそうですが、
ウキウキな反面、経済を回さないとこの国が・・・
しかしニューノーマルがけっこう定着した
世の中、少し冷静に観察してみたいと思います。

どんな新しいライフスタイルになるのか?
注目です。

ところで関東で言えば
10月1日に台風16号による大荒れの予報ですが、
私事で恐縮ですが、、、、

「専門学校(後期) 非常勤講師」のデビューの日。

いきなり休校か!?とドキドキしています。(笑)

生徒に
・ハラルやコーシャなど含めた宗教食全般の指導
・ヴィーガン、グルテンフリーなど含めた 食の
多様性の指導
がメインプログラムの全15時限です。

いままでに聞いたことないグローバルな授業で
生徒もきっと楽しみにしていると思います。

まだまだコロナ禍でオンライン授業等も増えますが、
キチンと講師してみたいと思います。
とても楽しみです。

でも初日は嵐の台風か???(汗)

さてそんな専門学校の講義の話ではなく、
実践の海外での調理の話です。

本日のテーマですが、
「電子レンジの普及率は!?湯煎商品を標準に!」です。

日本では、
「チンする」という文化(言葉)が日常化していますが、
海外イスラム市場の国々の日常に「電子レンジ」は
本当に存在しているのでしょうか?

日本は電子レンジも冷蔵庫、炊飯器と同じく、
2005年では保有率が97%と、ほとんどの2人以上世帯で
保有されているようです。

先進国は電子レンジの普及率は高いですね。
当たり前ですが・・・。

でも日本でも1980年に28%だったと考えると、
イスラム市場の多くは昔の日本と同じ高度成長期と
考えると1/4とか1/2ぐらいの普及率と考えると
いいかもしれません。※推定ですが

マレーシアで電子レンジは約40%の普及率
インドネシアで電子レンジは約15%の普及率
※ジャカルタなど都市部はもっと高い

参考までに、
シンガポールで電子レンジは約90%の普及率
タイで電子レンジは約60%の普及率だそうです。

私見ですが、世界で多くの国はまだまだ「チンする」料理が
普通ではないのかもと考えます。

そこで、
冷凍食品に限定せず、フリーズドライ、そして常温商品を
湯煎で食べるという選択肢も考えたほうがいいと思います。

・冷凍食品
・湯煎商品
・フリーズドライ食品

例えば、
日本式のカップヌードル型の「お湯+○○」が
一番有名な湯を使う料理です。

ごはんパックも「レンチン」ではなく湯煎で。
荒業ではありますが、海外アルアルで、湯沸かし器の
ポットにごはんパック突っ込むパターンなどあります!!
電気ポットに対応の形状変化した変種!?ごはんパックも
出そうな気がします。(笑)

冷凍食品は輸送コストとコールドチェーンの問題は
ありますが、GDP等で都市部から普及するはずです。
コンビニも日々進化しています。

またフリーズドライ商品はまだまだ普及の余地はあって
ハラルビジネスでの展開の可能性は高いと考えます。

そして電子レンジに頼らず、湯煎型商品もレパートリーに
加えてレシピ提案すれば、日本の食品はまだまだ売れます!
日本の食べ物ももっと海外で手軽に食べらるように輸出も
増加すると考えます。

一度湯沸かし器にごはんパックで温め食べてみて下さい。
海外有名シェフもやっています。(汗)
できたらハラル対応でやりたいと考えます。

9月もラストスパート、上半期も終わります。
下半期、来年度予算確保のなどの季節です。
ハラルビジネスを勧めませんか?

輸出・進出・国内(インバウンド)の支援致します。
引き続きよろしくお願いいたします。

ハラルビジネスのチカラで、
日本社会・世界の人々に再生と進化を。

岐阜県主催
イスラム市場オンライン研修セミナー 受講者募集!!

jhba.jp/information/7840/

日時:令和3年10月5日(火)13:30~15:30
実施方法:Zoomウェビナーによるオンライン配信

内容:「イスラム市場向けのオンライン研修セミナー」

ハラールの基礎とイスラム市場の解説
講師:(一社)ハラル・ジャパン協会
代表理事 ハラルビジネスプロデューサー佐久間朋宏氏

        イスラム市場への輸出のポイントと対策
講師:アセットフロンティア(株)
代表取締役社長 島居里至氏

        東南アジア・マレーシアが求めるハラール商品は?
講師:PAN PACIFIC RETAIL MANAGEMENT(MALAYSIA)SDN.BHD.
ディレクター(チーフバイヤー)福田貴史氏

        令和2年度事業成果発表
講師:(一社)ハラル・ジャパン協会
ハラルビジネスコンサルタント 市川治彦氏
※講師予定

募集対象  国内外へ販路開拓を目指す、岐阜県内の食品・
健康食品製造業者、食品を扱う卸売業者、農林
水産業の生産者等 ※宿泊・飲食事業者も含む

※岐阜県内に工場や支店等ある事業者も参加OK

定員:100名 1社何人参加でも構いません。

参加費:無料

主催:岐阜県商工労働部県産品流通支援課

申込期限:令和3年10月4日(月)17:00まで

申込方法:メールにてお申し込みください。

jhba.jp/information/7840/

申込・問い合わせ先:
一般社団法人ハラル・ジャパン協会
(岐阜県「イスラム市場販路開拓促進支援業務」受託者)
東京都豊島区南池袋2-49-7 池袋パークビル1F
TEL:03-4540-7564
FAX:050-3730-7549
E-mail:info@jhba.jp

セミナー受講の流れ
・本セミナーは、オンライン会議アプリ「Zoom」を利用して
行います。
・受講に関するご案内は、お申込み時にご記入いただく
メールアドレスにお送りいたします。

jhba.jp/information/7840/

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■02  ハラル・ジャパン協会からのお知らせ
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★1.【農林水産省】(輸出)ハラル認証等の公募

【国際的認証取得・更新等への支援事業】
輸出先国が求める検疫等の条件への対応等を行うために
必要な経費を支援します。

■公募期間
令和3年9月15日(水)から令和3年10月18日(月)17時まで
■申込締切 令和3年10月18日(月)17時必着
■公募内容
「輸出拡大実行戦略」に掲げる重点品目について、
輸出先国が求める国際的認証(FSSC22000、ISO22000、GAP認証、
ハラール認証等)の取得・更新を支援します。
(補助率:1/2以内)
■詳細、お申し込み方法はこちら
www.maff.go.jp/j/supply/hozyo/yusyutu_kokusai/210915_090-1.html
電子申請:農林水産省共通申請サービス( e.maff.go.jp )

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★2.【ニュース】(インバウンド・国内)

間違いだらけの富裕層戦略、狙うべきは「プチ富裕層」、
重視すべきは「プライスレスな体験」「SDGs」

⇒トラベルボイスLIVEレポート
www.travelvoice.jp/20210804-149299?tvm

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★3.【JETRO】(輸出・進出)岐阜県

パティシエの挑戦
―グルテンフリー麺の輸出で地元米の消費拡大を/
レイク・ルイーズ(岐阜県)

⇒JETRO
www.jetro.go.jp/biz/areareports/special/2019/1002/cfab5fe460815f24

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★4.【ニュース】(輸出・進出)インドネシア

中国系EC京東、国内3店舗目の実店舗開設

⇒NNA
www.nna.jp/news/show/2237338?media=bn&country=idr&type=5&free=1

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★5.【セミナー】(輸出・国内)岐阜県

“アフターコロナを生き抜く”
データから見た
「消費者ニーズの変化と中国市場の攻略法」

jhba.jp/new/7917/

主催:アジアフードビジネス協会
www.webfix.link/afba-specialpage/online-seminar02/?utm_source=asiafood&utm_medium=banner&utm_campaign=onlineseminar2

主催:アジアフードビジネス協会 公式HP

後援:日本貿易振興機構(JETRO)、
西武信用金庫、埼玉りそな銀行、
ハラル・ジャパン協会他

協力:株式会社クロス・マーケティング、
      JCconnect株式会社

1.日時:2021年9月29日(水)午後1時~午後3時45分

2.場所:参加者の其々のオンライン会場

3.参加対象:協会会員企業及び海外展開を
             目指す一般企業、個人

4.参加費:1,000円(税込)/お一人様

5.セミナー内容:詳しくは、
「オンラインセミナー専用サイト」

こちらをクリックして専用サイトをご確認ください。

6.お申込み締切日:2021年9月28日(火)

お問い合わせ先:
一般財団法人アジアフードビジネス協会
事務局E-Mail: info@asiafood.jp
協会ホームページ:https:/asiafood.jp/

jhba.jp/new/7917/
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2012年10月設立・ハラルビジネスのパイオニア       
一般社団法人ハラル・ジャパン協会 本部事務局

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